国内スーパーのバイヤー48人が回答！原価高騰の中、2022年商品政策のキーワードはこれだ！

2022/01/11 05:50

食品MD大全2022

青山学院大学経営学部マーケティング学科准教授：石井裕明

ダイヤモンド・チェーンストア誌は2021年12月、食品小売業のバイヤーを対象とするアンケートを実施した。例年同様、「2021年の動向」「競合対応と日常業務」「今後の消費動向」について尋ねた。回答結果を見てみると、新型コロナウイルスの感染拡大への対処を進めるだけでなく、原材料の高騰と消費者の低価格志向との狭間で多忙を極めるバイヤーの姿が浮かび上がる。

内食需要は継続も、昨年からの反動も見られる

競合他社と差別化するためのポイントとして「PBの開発」という回答が20ポイント近く増加した（写真は西友のPB「みなさまのお墨付き」）

　アンケートの回答者は48人。「グロサリー」の担当者が最も多く、「総菜」「畜産」「水産」がそれに続く（Q1）。9割以上の回答者が食品を担当しているバイヤーである。

【食品小売業のバイヤーを対象とするアンケート】回答者の属性 — ■48人のバイヤーが回答。9割以上のバイヤーが食品を担当している。

　まずは2021年の景況感について尋ねた（Q2）。前年は、コロナ禍による内食需要の高まりもあり、「非常によい」が19.5％、「よい」が46.3％であったのに対し、今回は「非常によい」が0 ％、「よい」が39.1％と大幅に悪化した。もちろんこれは昨年の特需ともいえる状況からの反動ともいえる。今年も内食需要の高まりが継続していることを指摘する声も一定数あり、新型コロナウイルスの影響を念頭に結果を見ていく必要がありそうだ。

【食品小売業のバイヤーを対象とするアンケート】2021年の動向　この1年間の景況感は? — ■「非常によい」「よい」という回答が大幅減。コロナ禍による内食需要は継続も特需は徐々に沈静化。

　Q3では既存店の動向について尋ねている。売上については、「伸びた」との回答が4割を超え、「減った」との回答を上回っている。自由回答を見てみると、内食需要の強さが続いている旨を指摘する声と昨年よりも需要が弱まっている旨を指摘する声が混在している。内食需要は続いているものの、昨年の反動を感じているバイヤーが一定数いるようだ。

【食品小売業のバイヤーを対象とするアンケート】この1年間の既存店の動向は? — ■売上高や客単価においてはコロナ禍による内食需要の高まりが継続している様子。ただし、昨年との比較では反動を指摘する声も多い。

　客数においては、今年は「減った」との回答が44.6％にまで下がった。昨年は「上がった」との回答が8割以上であった客単価についても、今回は「上がった」との回答が51.0％にとどまった。来店頻度を抑え、まとめ買いをしようという傾向は一定程度継続しているものの、落ち着いてきているといえるだろう。実際、買い上げ点数に関しても、「伸びた」が38.3％と昨年から大きく低下している。

　この1年間のヒット商品を尋ねたQ4では、「アサヒスーパードライ生ジョッキ缶」「S&B にんにく背脂」「綾鷹カフェ抹茶ラテ」などを推す声が多かった。在宅率の高さを反映したお菓子や、内食需要の高まりに対応した簡便調理商品なども目立つが、「一蘭とんこつカップ麺」など、ご当地商品が複数挙げられている点も特徴的である。外出や旅行の自粛を強いられている消費者に受け入れられたと考えられる。