米ブラックフライデー、ネット販売70億ドル超に増加　店舗利用に変化

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[ワシントン 30日 ロイター] – 米年末商戦の幕開けとされる感謝祭翌日の「ブラックフライデー」の小売売上高は、オンライン販売が70億ドル超に増加する一方、感謝祭当日の夜は実店舗への来客が数年ぶりに増加し、消費者が店舗で買い物するタイミングが変化していることが調査会社のデータでわかった。

近年、感謝祭の夜に営業する店舗が増えており、ブラックフライデーの売上高に影響している傾向も鮮明になった。

全米上位100のオンライン小売業者のうち80社の取引をカバーするアドビ・アナリティクスのデータによると、ブラックフライデーのオンライン販売額は前年比19.6%以上増加して74億ドルとなった。予想の76億ドルをわずかに下回った。

また調査会社ショッパートラックによると、感謝祭とブラックフライデーの店舗集客数は合わせて前年同期比3%減少した。

感謝祭の夜の店舗集客数は2.3%増加。一方、ブラックフライデーは6.2%減だった。

ショッパートラックのグローバル・リテール・コンサルティング部門シニアディレクター、ブライアン・フィールド氏は、オンラインショッピングだけでなく、オンラインで購入して店舗で受け取るといったサービスが広がり、従来の客足パターンが崩れていると指摘。

「重要なのは顧客がどこで購入するかではなく、固定客を維持し購入を確実にすることだ」と語った。

調査会社リテールネクストの暫定データによると、ブラックフライデーの店舗売上高は1.6%減少した。

全米小売業協会(NRF)は10月、2019年の米年末商戦の小売売上高(自動車・ガソリンスタンド・外食除く)が3.8─4.2%増になるとの見通しを示した。金額ベースでは7279億─7307億ドル。過去5年の年間平均は3.7%増。

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