異変！上場小売業決算まとめ　営業収益ランキングトップ10

コロナ禍が直撃した小売業の2020年度決算（20年4月～21年3月に迎えた本決算）では、巣篭もり需要をとらえた食品スーパーをはじめ、ドラッグストアやホームセンターなどコロナ禍に伴うニーズ急増に対応できた業態が業績を伸ばした一方で、総合スーパーや百貨店など時短営業や休業要請のあった業態は壊滅的な打撃を受けている。本稿では、2021年7月1日号特集「決算2021ランキング」からデータの一部を抜粋し、営業収益上位企業の動向を見ていきたい。

上場小売業上位１０社の顔触れ

　「ダイヤモンド・チェーンストア」誌では、毎年7月1日号の「決算ランキング」特集で、上場小売業（外食を除く）の営業収益ランキングを掲載している。

　ランクインした企業の顔ぶれを見てみると、国内小売最大手のイオン（千葉県）を筆頭に、CVS大手３チェーン、国内アパレル最大手のファーストリテイリング（山口県）、家電量販店最大手のヤマダホールディングス（群馬県）、「ドン・キホーテ」を擁するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（東京都）と1～7位までは前年度から変化していない。

　ただ、8位以下の順位は大きく変動しており、8位には前年度11位だった家電量販店大手のビックカメラ（東京都）がランクインした。都市部で店舗展開するビックカメラは、インバウンド消失や客数減少、臨時休業などによって、20年8月期決算では、減収・営業減益に沈んだものの、前年度8位の三越伊勢丹ホールディングス（東京都：以下、三越伊勢丹HD）、同9位の髙島屋（大阪府）、同10位のエイチ・ツー・オー リテイリング（大阪府）と、コロナ禍が直撃した百貨店勢が後退したことで順位が繰り上がっている。

　9位には、前年度12位だったツルハホールディングス（北海道）が浮上。10位には、前年度から順位を下げた三越伊勢丹HDがつけている。

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