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「商品マスターの整備」は実はクリエイティブな仕事

桂 幸一郎(エイトハンドレッド)
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日本スーパーマーケット協会(JSA)の岩崎高治会長が2024年末の記者会見で、25年のチャレンジの1つに業界での商品マスターの統一を挙げていました。そこで、今回は商品マスターについて考えてみたいと思います。

 そもそも商品マスターの統一が業界でチャレンジとされているのは、実現すれば業界全体の生産性が向上するからです。その効果はサプライチェーンなどのオペレーション領域だけでなく、マーケティング領域にまで広がると考えられています。

 一方で、実はその効果の領域が広いことが逆に作用して、統一化がいつまでたっても進まないともいわれています。本コラムでは純粋にマーケティングの視点から「商品マスター」問題にアプローチします。

スーパー店内イメージ
商品マスターが統一されれば、業務効率が上がるだけでなく、マーケティングの高度化に役立てられるかもしれない(写真はイメージ、monticelllo/iStock)

商品マスターの整備はマーケティングに有用

 筆者がマーケティングの現場にいたとき、商品マスターの整備にあまり注意を払っていませんでした。というよりも、「なぜマーケティング担当がこんな作業をしないといけないのか」くらいのネガティブな考えを持っていました。今となっては、「なんとデータ分析への理解が浅かったのか」と反省しきりです。

 商品マスターを整備する、すなわち「正しく登録する」ことは、卸や小売と関わる営業部門やサプライチェーン部門にとってはメリットがあるとわかっていたのですが、マーケティング部門では何が役に立つのか正しく理解していなかったのです。

 ただ、

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