落日のGMS その3イトーヨーカドー改革のゆくえ
総合スーパー（GMS）の「イトーヨーカドー」は、国内最大規模の流通コングロマリットに成長したセブン＆アイ・ホールディングス（東京都／井阪隆一社長：以下、セブン&アイ）にとっての祖業である。それだけに、苦境に陥っているイトーヨーカ堂（東京都）の立て直しは至上命題である。再生のための手ごたえは掴んでいるのだろうか!?
スクラップ＆ビルドの遅れを取り戻せるか
かねてより構造改革を推し進めるイトーヨーカ堂。店を閉めずに立て直しを図るイオンに対し、イトーヨーカ堂は「食品で利益を稼げない店舗は閉店を実行する」として、2020年度（21年2月期）までに累計40店の店舗を閉鎖するリストラ策を進めている。16年2月期末時点で182店あった店舗数は、21年2月期には142店になる見通しで、首都圏でのドミナント（地域集中出店）体制を集中・強化し、効率化を図る格好だ。
21年2月期末のイトーヨーカ堂の店舗網は、ショッピングセンター業態への転換が約45店、自営面積を減らしテナントミックス型に変える店舗が約60店、食品とテナントで構成する店舗が約15店、食品館・プライスが18店という構成に生まれ変わる計画だ。これまでの自前主義で売場を作るという形態から転換し、テナントを多用して商圏に合わせた店づくりを行うというのだ。
「出店した当時は儲かっていても、商圏環境は変わる。だから早めの店舗のスクラップ＆ビルドが必要だ」――。ある小売業のトップはそう話す。その一方で、「ヨーカドーは地域とのしがらみもあったのだろう。スクラップ＆ビルドが遅れたのではないか」と、ある専門店チェーンの首脳は指摘する。確かに今回閉鎖する店舗も、開店から数十年を経過した店舗が実に多い。
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