落日のGMS その3
イトーヨーカドー改革のゆくえ

2019/06/10 05:00
森田俊一(流通ジャーナリスト)

総合スーパー(GMS)の「イトーヨーカドー」は、国内最大規模の流通コングロマリットに成長したセブン&アイ・ホールディングス(東京都/井阪隆一社長:以下、セブン&アイ)にとっての祖業である。それだけに、苦境に陥っているイトーヨーカ堂(東京都)の立て直しは至上命題である。再生のための手ごたえは掴んでいるのだろうか!?

イトーヨーカ堂
不採算店舗の閉鎖をはじめとしたリストラ策を進めるイトーヨーカ堂

スクラップ&ビルドの遅れを取り戻せるか

 かねてより構造改革を推し進めるイトーヨーカ堂。店を閉めずに立て直しを図るイオンに対し、イトーヨーカ堂は「食品で利益を稼げない店舗は閉店を実行する」として、2020年度(21年2月期)までに累計40店の店舗を閉鎖するリストラ策を進めている。16年2月期末時点で182店あった店舗数は、21年2月期には142店になる見通しで、首都圏でのドミナント(地域集中出店)体制を集中・強化し、効率化を図る格好だ。
 21年2月期末のイトーヨーカ堂の店舗網は、ショッピングセンター業態への転換が約45店、自営面積を減らしテナントミックス型に変える店舗が約60店、食品とテナントで構成する店舗が約15店、食品館・プライスが18店という構成に生まれ変わる計画だ。これまでの自前主義で売場を作るという形態から転換し、テナントを多用して商圏に合わせた店づくりを行うというのだ。
 「出店した当時は儲かっていても、商圏環境は変わる。だから早めの店舗のスクラップ&ビルドが必要だ」――。ある小売業のトップはそう話す。その一方で、「ヨーカドーは地域とのしがらみもあったのだろう。スクラップ&ビルドが遅れたのではないか」と、ある専門店チェーンの首脳は指摘する。確かに今回閉鎖する店舗も、開店から数十年を経過した店舗が実に多い。

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