日銀は１２日、３月の「生活意識に関するアンケート調査」結果を発表した。１年前と比べ、物価が「上がった」と回答した人の割合は計９４．５％に上り、２００８年９月調査の９４．６％に次ぐ過去２番目の水準となった。
食品など生活必需品の値上げが続いており、物価上昇を実感している人は３期連続で９割を超えた。物価高は家計を圧迫、暮らし向きにもマイナスの影響を及ぼしている。
物価が上がったと答えた人のうち、「かなり上がった」との回答は６２．８％と過去最高を更新した。１年前より物価が何％程度変化したかを尋ねたところ、回答の平均値は１４．６％上昇で、これも最高となった。１年後の物価については８５．７％が「上がる」と予想した。
現在の暮らし向きについて、１年前よりゆとりがなくなったと回答した割合は５６．０％と３期連続で半数を超えた。「物価が上がったから」との理由が９割超となり、「収入が減ったから」などを大きく引き離した。「ゆとりが出てきた」の割合から「ゆとりがなくなってきた」の割合を引いた「暮らし向きＤＩ」はマイナス５２．２と、６期連続で悪化した。
世帯の支出は、１年前より「増えた」と回答した割合が６０．２％。理由としては「生活関連の物やサービスの値段が上がったから」が８８．９％を占めた。
調査は全国の２０歳以上の個人を対象に３カ月ごとに実施している。今回は２月３日～３月１日にかけて行い、１９８１人から回答を得た。