日銀は１１日、昨年１２月の「生活意識に関するアンケート調査」結果を発表した。１年前と比べ物価が「かなり上がった」「少し上がった」と回答した個人の割合は合計９４．３％（前回９月調査は９１．８％）に上昇し、過去最高だったリーマン・ショック当時の２００８年９月調査の９４．６％に迫る約１４年ぶり２番目の高さとなった。
原材料高と円安に伴う輸入物価の上昇で、食品など生活必需品の値上げラッシュが続き、家計の負担感が強まっている様子が浮き彫りとなった。
調査は全国の２０歳以上の個人を対象に３カ月ごとに実施。今回は昨年１１月４日から１２月１日まで行い、２１０８人から回答を得た。
物価が「かなり上がった」との回答割合は５２．７％（同４６．４％）と半数を超えた。「少し上がった」は４１．６％（同４５．４％）だった。
暮らし向きについて、１年前と比べ「ゆとりがなくなってきた」は５３．０％（同５０．７％）に上昇。ゆとりがなくなってきた理由を複数回答で尋ねたところ、「物価が上がったから」が８８．４％（同８４．５％）と、過去最高を記録した。
ゆとりが「出てきた」との回答割合から「なくなってきた」割合を引いた「暮らし向きＤＩ（指数）」はマイナス４９．３（同マイナス４６．７）と、５回連続で悪化した。
支出が１年前と比べ「増えた」は５２．７％（同４８．５％）。その理由（複数回答）では「生活関連の物やサービスの値段が上がったから」が８６．１％（前回調査８２．８％）に上り、過去最高となった。