消費者物価０．６％上昇＝エネルギー、４１年ぶりの伸び―２月

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　総務省が１８日発表した２月の全国消費者物価指数（２０２０年＝１００）は、価格変動の大きい生鮮食品を除く総合指数が１００．５と、前年同月比０．６％上昇した。上昇は６カ月連続。原油高騰などの影響で、電気代やガソリンなどのエネルギー全体は２０．５％上昇となり１９８１年１月以来４１年１カ月ぶりの伸びとなった。

　エネルギーの内訳を見ると、電気代が１９．７％、ガソリンが２２．２％それぞれ上昇した。灯油も３３．５％と大幅プラス。２月２４日から始まったロシアによるウクライナ侵攻の影響については「今回の結果には直接反映されていない」（総務省）と説明している。

　このほか足元の穀物高が響き、食パンやポテトチップスなど生鮮食品を除く食料が１．６％上昇した。宿泊料は緊急事態宣言下の前年同月が落ち込んだ反動で、６．０％のプラス。携帯電話の通信料は昨春から提供が始まった格安料金プランの影響で大幅な下落が続いている。

　生鮮食品を含む全体の総合指数は０．９％上昇。生鮮食品とエネルギーを除く総合指数は１．０％下落した。