「ポスト・デジタル時代を生きる – 企業が『テック・クラッシュ』を乗り切るには」
アクセンチュアは、世界のテクノロジートレンドに関する最新の調査レポート「テクノロジービジョン2020）」を発表した。調査レポートでは社会の至る所にデジタルテクノロジーが遍在する世の中において、企業が提供する価値と、顧客や従業員を含めた“ひと”が持つ価値観に対し、従来とは異なる調和を図ることが成功のカギになると予測している。
今回のレポートでは「ポスト・デジタル時代を生きる – 企業が『テック・クラッシュ』を乗り切るには」と題し、“ひと”がかつてないほど多くのテクノロジーを自らの働き方や暮らしに組み込んでいる一方で、企業や組織が必ずしもそのニーズや期待に対応しきれていない現状を指摘。デジタルテクノロジーが偏在する時代において、企業や組織がそれらを活用してより良い世の中を構築するためには、新たな考え方やアプローチが不可欠としている。
今日のビジネス環境が「テクノロジーに対する反発（テック・ラッシュ）」と表現されることがあるが、この表現には、社会がテクノロジーの恩恵を受けているという事実が反映されていない。むしろ「“ひと”のニーズや期待と、それらにそぐわないビジネスモデルやテクノロジー活用方法の不一致（テック・クラッシュ）」と表現するほうが適切としている。
アクセンチュアは、「テクノロジービジョン2020」の作成にあたり、日本を含む全世界6,000人以上の企業や組織の上級役職者およびIT担当役員を対象に調査を実施したところ、83%が「テクノロジーは、“ひと”の体験を形作る上で欠かせないものになった」と回答。今年は2,000人の消費者にも調査を行い、その70%が「今後3年間でテクノロジーと自分の関係が深まる、もしくは大幅に深まる」と回答した。
アクセンチュアの最高技術責任者（CTO）兼 最高イノベーション責任者（CIO）であるポール・ドーアティ（Paul Daugherty）は「多くの企業が、テクノロジーの力に期待を寄せてきた一方で、“ひと”、組織、社会への影響を十分検討しないまま、やみくもにデジタルを活用した製品やサービスを市場に投入しています。これにより、消費者の期待、テクノロジーの潜在的な提供価値、ビジネス目標のそれぞれに食い違いが生じ、『テック・クラッシュ』が起きてしまっているのです。企業は、大きな転換期を迎えているなかで、やみくもにテクノロジーを活用するのではなく、“ひと”の信頼を得ることを最優先に据えて、その中核となるビジネスやテクノロジーのモデルを見直し、競争と成長のための新たな基盤を築いていく必要があります」と述べている。
「テクノロジービジョン2020」では、企業が既存のモデルを踏襲し続けることは、顧客に不満を与え、従業員の心を遠ざけるばかりでなく、永続的にイノベーションや成長の可能性を制限してしまうリスクもはらんでいると警告している。一方で「テック・クラッシュ」は解決できる課題でもあるとして、「テクノロジービジョン2020」では、企業が「テック・クラッシュ」を取り除き、“ひと”とのより強い信頼関係によって成り立つ新たなビジネス価値を提供するために、今後3年間で押さえるべき5つのテクノロジートレンドを定義している。
- 体験の中の「私」（The I in Experience）
- AIと私（AI and Me）
- スマート・シングスのジレンマ（The Dilemma of Smart Things）
- 解き放たれるロボット（Robots in the Wild）
- イノベーションのDNA（Innovation DNA）