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小売業をより進化させる!生成AI活用7つの領域とは

望月 智之 (株式会社いつも 取締役副社長)
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前回の記事で、生成AIに寄せられている大きな期待と、小売業における導入の課題についてご紹介しました。さまざまな期待と課題が入り交じる生成AIですが、課題をクリアして導入が実現した場合、具体的にどのようなメリットが期待できるのでしょうか。今回は小売業における生成AIの活用について、7つの具体例をご紹介しましょう。

metamorworks/iStock

生成AI活用①パーソナライズされた商品推薦・コンテンツ提供

 まずは、生成AIを活用する上でイメージしやすい例を挙げてみましょう。

 たとえば「ビールを購入する顧客が、おつまみも一緒に買う」という行動はよくある流れですが、小売業側が個々の顧客に都度提案を行うという仕組みはまだ整っていません。現状では顧客が棚から商品を選び取り、自らセルフレジで決済するという形が一般的で会話すら行わないのが現状です。

 ここで生成AIを活用すれば、「自動でよりパーソナライズされた商品提案」を実現できます。

 ほかにもアパレル業界では、店舗で黒い服をレジで購入する顧客に対して、黒い服を画像で認識し、白いパンツをスタイリング提案としておすすめするなど、個別のニーズに合わせた提案ができるようになります。生成AIの強みは、このような画像認識能力にもあります。

 これは、テキスト情報においても同様です。商品説明に「トップス」と書かれていても、素材の綿の割合や手触り・丈感・フィット感などは定性的な要素であり、数字だけでは顧客も判断しづらいことが多い要素です。

 しかし、生成AIを使うことで、たとえば「タイトなデザインが好きな方にオススメ」や「肌触りを重視する方に最適な綿製品」など、顧客の嗜好に応じてパーソナライズされた提案が可能になります。これが従来のパーソナライズツールと、生成AIを活用したパーソナライズツールの大きな違いです。

 このようなAIを活用した商品提案は、購買データを活用することで、ECサイトだけでなく、実店舗でも行えるようになるのです。

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記事執筆者

望月 智之 / 株式会社いつも 取締役副社長
1977年生まれ。株式会社いつも 取締役副社長。東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之 イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」等メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇など多数。

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