今後日本でも実店舗が増える? Amazonと違う価値を実店舗が追求すべき理由

2022/09/12 05:55

望月智之（株式会社いつも取締役副社長）

オンライン上での時間の取り合いが激化

　オンラインだけでは顧客のエンゲージや単価の向上が難しく、「目的買い」した商品以外のものを購入してもらうことが非常に困難だということに多くの方が気付き始めています。とくにオンラインでの時間の取り合いは非常に激しく、たとえ5分や1分であっても時間を奪うのは非常に厳しい状態なのです。

　これは、たとえばメルマガ1通をしっかり読んでもらうために、どれだけコストをかける必要があるかと考えればよくおわかりいただけると思います。今までメルマガの担当者が経験則だけで20分かけてつくっていたものを、今では1週間かけてじっくりコンテンツをつくりこまなければ読んでさえくれないようになっているのです。

　今の実店舗は、世界中で商品の“置き場”のような運用になっていますが、このままいけばそれはやがてAmazonに置き換わってしまうため不必要になってしまいます。だからこそ、早期に投資効果の高い体験型やエンゲージ型の店舗に置き換える必要があるのです。

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時間をどう消費させるかがポイントに

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デジタル化と小売業の未来

記事執筆者

望月智之 / 株式会社いつも取締役副社長

1977年生まれ。株式会社いつも取締役副社長。東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」等メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇など多数。

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