ヤオコー、バローＨＤ、サミット　24年3月期決算分析と今期の戦略

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食品スーパー（SM）の2024年3月期決算が出揃った。ヤオコー（埼玉県／川野澄人社長）、バローホールディングス（岐阜県／小池孝幸社長：以下、バローHD）、サミット（東京都／服部哲也社長）の主要3社は増収・2ケタ増益の好決算だった。3社とも既存店が好調に推移し、増収効果で利益も軒並み改善したかたちだ。なお、ヤオコーとバローHDは決算発表と同時に新たな中期経営計画も発表している。

ヤオコー
増収増益記録が「35」に二極化対応で支持獲得

　ヤオコーの24年3月期連結業績は、営業収益6195億円（対前期比9.8％増）、営業利益293億円（同11.8％増）、経常利益288億円（同12.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益182億円（同15.1％増）と増収・2ケタ増益を果たし、35期連続の増収増益を達成した。

　既存店売上高は前期から同7.7％増で、買い上げ客数が同3.8％増、客単価が同3.7％増といずれも伸びた。売上高に占める販管費率も24.1％と、前期から0.3ポイント（pt）改善している。期中はヤオコー4店、ディスカウントフォーマットの「フーコット」が2店の計6店を新規出店した。

　24年3月期はかねて実施している消費の二極化への対応を継続。月間特売「厳選100品」で低価格を訴求する一方、「豊洲祭り」などの販促企画でこだわり商品を売り込み、同社の顧客セグメントにおける「カイワケ」「コダワリ」の客層からそれぞれ支持を得た。

　ライフコーポレーション（大阪府／岩崎高治社長）と共同開発する低価格プライベートブランド（PB）「スターセレクト」が大きく伸びたこともあり、売上高におけるPB比率は前期から0.25pt増の10.1％となった。また、22年から導入したAIを活用した自動発注が安定稼働したことにより、ドライグロサリーにおける1人1時間当たりの売上高は同7.4％増と生産性向上で成果がみられている。

　25年3月期はヤオコーの次なる旗艦店と位置づける「久喜吉羽店」（埼玉県久喜市）を

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