増加傾向にある食物アレルギー、メーカーによる取り組みも活発化

堂森 香代(ライター)
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消費者ニーズの高まりを受けて、アレルギー対応食品も拡大

 食物アレルギーをもつ人の増加を受け、近年はアレルギーに配慮した食品を販売するメーカーも増えている。

 日本ハムでは、特定原材料7品目を使わない食物アレルギー対応食品「みんなの食卓」シリーズを展開。今年3月には、パスタソースと米粉麺がセットになった「みんなの食卓 ナポリタン」と「同 クリームパスタ」の2品を発売した。

 また、同社を含む食物アレルギー対応商品を持つ食品メーカー5社(オタフクソース、ケンミン食品、永谷園、日本ハム、ハウス食品)は、食物アレルギー対応商品の普及やレシピ開発、情報発信、啓発を行う活動に協同で取り組んでいる。

 昨年は、5月に小学生向けの食物アレルギーに関する副読本を発行して小学校に無料配布するほか、オンライン出前授業を実施して好評を得た。2年目となる今年は、発行部数を増やし、7月から無料配布案内を全国47都道府県へ拡大。全国の学校でオンライン出前授業を予定している。

 食物アレルギーに対する関心が高まり理解が進むことにより、今後はさらに対応商品の拡大が期待される。店頭でも商品を定番化し、コーナー化など売場づくりを工夫することで、同時購入を促進するとともにリピーター獲得につなげることができそうだ。

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