マックスバリュ東海

各利益がすべて過去最高値　客数・客単価ともに上昇し増収増益

　25年2月期は営業収益・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がすべて過去最高を更新する増収増益となった。主な要因としては小型店2店舗を含む5店舗の新規開店、競争力向上のため既存店16店舗の改装を実施した点だ。実店舗でのPB展開や特売などによる価格訴求強化や、アプリを活用したデジタル販促、冷食や少量品など顧客ニーズに沿った品揃え強化などが奏功し、客数・客単価ともに前年を上回った。とくに前述の改装店舗が売上をけん引した。さらに無人店舗「Maxマート」や「Uber Eats」を利用した商品配達サービス、新たな販売サイトとしての「LINEショップ」開設などノンストア事業の展開を拡大し、新たな顧客接点を創出した。営業利益の面では、電子棚札や自動発注システム、セルフレジ、冷凍ケースの入れ替えなどの効率化投資が人時効率を向上、人件費の伸びを吸収したことが増益に貢献した。

　マックスバリュ東海は中期経営計画(2025年2月期～27年2月期)で掲げた3つの基本戦略①事業構造の変革、②テクノロジーの活用を通じた付加価値の創造、③サステナビリティ経営の推進に取り組んでいる。エリアドミナント化にむけた店舗展開や改装に加え、最新の品揃え、設備刷新、新サービス導入を推進。中でも取扱いを拡充している地場商品カテゴリーでは、地元メーカーと店舗従業員が直接商談を行う「じもの商品大商談会」をリアルおよびオンラインで同時開催。さらにネットスーパーでの取り扱いや店頭でのイベント企画なども積極的に行った。

　 26年2月期は中期経営計画の達成を左右する重要年度と位置付けている。店舗力・商品力の強化や価格戦略の再構築により営業基盤を強化することで「高収益体質への転換」を図り、ノンストア事業の加速、DXの推進による「顧客接点の充実」を実現し、サステナビリティ経営の推進やブランディング力の向上、これらを推進する体制の見直しを行い「成長基盤の再構築」を行う。

　具体的には4店舗の新規出店、約30億円の改装投資を計画しており、「じもの」商品の取り組み、トップバリュの推進、デリカも強化する。これらの活動によって26年2月期も増収増益の達成を目指す。