ソニーＧ、今期一転営業増益へ デジカメ好調
[東京 4日 ロイター] – ソニーグループは4日、2022年3月通期の連結営業利益(IFRS)見通しを前年比2.6%増の9800億円へ上方修正すると発表した。デジタルカメラの販売が好調だったという。
フルサイズミラーレス市場が回復
通期の売上高見通しは前年比7%増の9兆7000億円で据え置いた。一部映画の公開延期などが減収要因となるが、デジカメやテレビ販売の好調が補う見込み。テレビ向けのライセンス収入が増えることなどもあり、従来9300億円を見込んでいた営業利益が前年実績の9719億円を超えて、上振れる見通しになったという。
IBESがまとめたアナリスト25人の予想平均値は1兆0080億円だった。
会見した十時裕樹・副社長兼最高財務責任者(CFO)は「ワクチン接種が各国で進んで、フルサイズのミラーレス市場が戻っている」と、カメラ販売好調の背景を分析。一方でコロナの感染再拡大など不透明要因も山積しているとして、通期見通しの修正は「第1四半期の実績に即して調整した。これにメッセージを含めていることはない」と説明した。
PS5の販売計画据え置き、半導体不足は懸念せず
第1・四半期の売上高は2兆2568億円(前年同期比15%増)、営業利益は2801億円(同26%増)だった。昨年11月に発売したプレイステーション5(PS5)は7月に販売台数が1000万台を超えたが、通期の販売目標はPS4導入2年目の1480万台を上回る水準で維持した。
半導体不足の影響に関しては「販売目標に見合う半導体の確保に努めており、(半導体の)供給自体は心配していない」(十時CFO)と述べた。