間接費高騰の要因と見通しに注目！急激なインフレ下でもコスト削減をする方法とは

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本連載企画では、完全成果報酬型のコスト削減サービスを提供する経営コンサルティング会社プロレド・パートナーズが、過去1年間を振り返りコスト削減成果の高い間接費を紹介。コスト削減を実現するうえでの具体的なアプローチやポイントを、実際の削減事例をまじえ解説する。連載第1回となる今号では、値上げを続けている間接費の最新状況とコスト増の原因、2023年後半の値上げ／値下げ幅予想を取り上げる。

インフレ環境下でもコスト下げ、大幅増益可能

　2023年3月の企業物価指数は、前年同月比＋7.2％（日本銀行の速報値ベース）を記録した。＋1 0 ％ 前後だった2022年1～12月と比較すると上昇幅は緩やかになり始めているが、物価上昇は継続している。どの企業も取引先からの値上げ要請はできる限り上昇幅を抑えたいのが本心だろうが、受け身の対応になっているのが現状といえる。

　しかし、昨今の急激なインフレ下でもコスト削減ができないわけではない。とくに売上高に対して5～25％を占める間接費は、全社的に取り組むことで「-5％以上」削減できるケースも多く、営業利益、経常利益ベースで数割程度増加できる可能性がある。

　本連載では、次回以降、インフレ下でもコスト削減できる上位6費目に関して、コスト削減を実現するうえでの具体的なアプローチやポイント、実際の削減事例などを紹介する。その6 費目とは、① 賃料（ 第2回）、②通信（第3回）、③クレジットカード手数料（第4回）、④損害保険（第5回）、⑤施設管理（第6回）、⑥外注工事（第7回）である。

　初回は、価格高騰の要因を正しく整理、分析するとともに、23年後半の値上げ／値下げ幅予想を解説する。

　まず、主要な間接費に何があるのかを説明していきたい。図表❶は値上がりが顕著な間接コストを14費目挙げた。直近の12カ月はどの費目も値上がり幅が＋5～15％をマークしており、とくに電気料金は＋30％と高騰している。ガソリン代が＋0％となっているのは、12カ月前の時点で現状の価格水準まで値上がりしきったためだ。

多くの高騰要因は23年に入り正常化へ

　値上がりの原因は費目ごとに大きく異なる。たとえば❶電気料金～❻店舗消耗品は、主にA燃料高とB円安が原因だ。

　Ⓐ燃料高に関しては、

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