過去最高業績を達成したバローHD 2030年までに営業収益1兆円超を達成するための戦略とは

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食品スーパー（SM）やドラッグストア（DgS）、ホームセンター（HC）、スポーツクラブなど多様な業態を展開するバローホールディングス（岐阜県／田代正美会長兼社長：以下、バローHD）の2021年3月期決算は増収増益だった。とくにコロナ禍の特需を受けたSM事業やHC事業が好決算に寄与した格好だ。

SM・HCが好業績に大きく貢献

　バローHDの21年3月期決算は、営業収益が対前期比7.7%増の7301億円、営業利益が同65.3%増の256億円、経常利益が同68.2%増の283億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同94.4％増の125億円だった。営業収益は26期連続の増収、営業利益・経常利益は3期連続の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は2期ぶりの増益で、いずれも過去最高を更新している。

　経営効率も向上しており、総資産経常利益率（ROA）は同2.3ポイント（pt）増の7.2%、自己資本当期純利益率（ROE）は同4.1pt増の9.2%となった。これにより、21年3月期を最終年度とする3カ年の中期経営計画の定量目標として掲げた「営業収益6800億円、経常利益210億円、ROA5.6%以上、ROE7.7%以上」をすべて達成した。

　セグメント別の経営成績を見ると、SM事業の営業収益は同6.3%増の3962億円、セグメント利益は同77.9％増の161億円、DgS事業の営業収益は同8.0%増の1505億円、セグメント利益は同7.9%減の39億円だった。HC事業の営業収益は同13.9%増の1301億円、セグメント利益は同111.5%増の73億円、スポーツクラブ事業の営業収益は同32.7%減の91億円、セグメント損失は19億円だった（前期は5億円の黒字）。

　売上・利益ともに、コロナ禍の特需を受けたSM事業とHC事業が好決算に大きく寄与した。とくにSM事業の中核企業であるバロー（岐阜県／田代正美社長）では、近年注力している、既存店を生鮮中心に目的来店性を高めた新フォーマット「デスティネーション・ストア」（以下、D・S）へ転換する施策が奏功したことも、大幅な業績伸長の要因の１つとなっている。この施策はほかの事業にもよい影響を与えており、社内では「DgSやHCのD・Sはどういったものか」と考える社員も増えているという。

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