既存店平均月商が3年で270万円アップの脅威！ケンタッキーフライドチキン絶好調の秘訣

2021/05/26 05:57

企業業績・決算

小内三奈

日本KFCホールディングスは5月12日、2021年3月期決算説明会を実施した。コロナによる巣ごもり需要で中食市場が成長する中、その決算状況はどのようなものだったのか。新しい中期経営計画も発表され、今後3カ年の新たな取り組みも明らかになった。

大幅な増収増益、テイクアウト、デリバリーが好調

　日本KFCホールディングスの2020年通期実績は、売上高が対前期比12.6%増の896億5200万円、営業利益は63億5400万円（同32.8％増）、経常利益は54億9800万円（同69.1％増）、純利益が28億500万円（同82.9％増）だった。いずれも2019年度実績を大きく上回った。

　一方、持分法適用関連会社であるタイのKFC事業、Bamboo (Thailand) Holding Pte. Ltd.、和食レストランの株式会社ビー・ワイ・オーにおいてはコロナによる影響を受け、持分法による投資損失12億7500万円を営業外費用に計上している。

　チェーン売上高も対前期比11.8％の1,439億円と創立以来の最高を記録。増収増益の要因について金原俊一郎専務は、「コロナにより需要が増えたテイクアウト、中でもドライブスルーやデリバリーの需要を取り込めたため」と説明。外食産業全体ではコロナ禍で客数が25％低下している中、客数、客単価ともに増加し、既存店平均月商は19年度の974万円から1,110万円へと大きく成長している。

　また、店舗数も5店舗純増となった。より安全、安心で快適な店舗への改装も戦略的に進めた結果、233店舗で改装実施、配達代行を含むデリバリーサービスの実施店舗も対前期比156店舗増で376店舗となった。