流通専門メディアが解説する!2021年家電量販店売上高ランキング
ヤマダHDは減収予想、どうなる2022年決算
家電量販店各社の2022年決算はどうなるか。業界トップのヤマダHDの22年決算は減収減益を予想しており、第3四半期累計の売上高は同7.0%減の1兆1927億円となっている。業界2番手のエディオンも第3四半期累計は売上高9.0%減の5288億円、通期予想でも6.9%減を見込む。
20年決算(8月期)で大きく売上を落としたビックカメラ(東京都)は、21年決算で大幅増益となったものの、売上高は4.4%減の4402億円と減収に沈んでいる。同グループのコジマ(東京都)は3.2%増の2975億円、ソフマップ(東京都)は4.6%減の405億円だった。そうした状況のなかで、グループEC売上高は8.9%増の1564億円となり、EC比率も20%(18.8%)近くまで伸長してきている。
その一方で、メーカー販売員を配さず、自社社員によるコンサルティングセールを強みとするノジマ(神奈川県)は21年に入り、都内23区への出店を積極化している。21年8月には東武百貨店池袋本店内に東武池袋店、同11月に高島屋タイムズスクエア店を出店。各社の2022年決算が厳しい着地になることが予想される中で、攻勢をかけている。