リユース市場を牽引するセカンドストリート　コロナ禍でもリアル店舗が絶好調な納得の理由とは

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アパレル、家電、雑貨などのリユースショップ「セカンドストリート」を展開するセカンドストリート（愛知県／今泉有道CEO）。全国に700店舗あまりを展開し、年間60～70店舗のペースで拡大を続けている。その追い風となっているのが、長引くコロナ禍でのリユース需要の高まりだ。特に若者の間では「セカスト」の愛称で親しまれ、リユースが消費行動の選択肢として定着しつつある。コロナ禍を経て、リユースをめぐる人々の消費マインドはどう変化したのか。代表取締役社長の今泉有道氏に聞いた。

身近な郊外店舗がファミリー層の新規ニーズを開拓

　セカンドストリートをはじめ、ラグジュアリーブランドや宝飾品を扱う「おお蔵」、オフプライスストアの「ラックラック」など、二次流通マーケットにおいて存在感を示すゲオホールディングス。2022年第3四半期（10～12月）における同グループのリユース系事業の売上高は約810億円で、前年同期（約560億円）から144％と大きく伸長。2019年第3四半期（約390億円）と比較すると倍以上の増加と、このコロナ禍にあって大きな成長曲線を描いている。

　同グループの成長を牽引するセカンドストリートの店舗数は、全国に753店舗（2021年12月現在、FC含む）。このコロナ禍にあって、年間60～70店舗の出店ペースを崩しておらず、800店舗を視界にとらえている。

　また、EC事業もコロナ禍を受け好調で、出品アイテム数は実に約120万点に上る。若者に人気のファッションブランドから高級バッグ・腕時計、アウトドア用品、食器まで「これもリユース？」と目を見張るようなアイテムが並ぶ。

　それでも、セカンドストリートにおけるEC化率は15％程度。今もなお、経営戦略の主軸はリアル店舗だ。その理由を、「郊外の総合店舗が、主にファミリー層の新規需要を掘り起こした」と代表取締役社長の今泉有道氏は語る。

　「コロナ禍を機に、自宅にいる時間が長くなったことで、家の中の不要なものを見直し、整理する動きが、ファミリー層を中心に増えた。自宅の近くに店舗があれば、不要品をまとめて段ボールに入れ、車に積んですぐに持っていける。そうして、身近な生活圏の中にあるリアル店舗が、リユース需要の受け皿になっている」（同）

　700店舗を超えるセカンドストリートの店舗の約7割はアパレル、家電、家具などをトータルに扱う総合店舗。その多くは主に郊外の幹線道路沿いに立地し、都心に比べて人混みを避けられ、かつ車で来店できるので感染リスクが低い。結果としてコロナ禍の影響を受けにくいこともプラスにはたらき、主に30～40代のファミリー層の新規ニーズ開拓につながっているのだ。

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