医学の発達が大格差社会をもたらす

2011/08/17 07:25

　普通に健康な生活を送っていると、人間の生命は等しく尊いように思える。

　人間は、生まれた時から死に向かう宿命にあり、みな平等に死んでいくのだから当然と言えば当然だ。

　ところがよくよく考えてみれば、死に至るまでの過程というのは、各人各様でばらばらだ。

　たとえば生まれた国によっても異なる。

　「国の境目が、生死の境目であってはならない」とは国境なき医師団のCMコピーではあるが、現実問題としては日本では罹患しても100％助かるような病でも、国によっては助からない、ということは結構ある。

　では、日本国内における人命は、一様に等しいかと言えば、必ずしもそうとは言えない。

　最先端の医療を受けるには莫大なコストを要するからだ。

　その結果、富裕者だけしか助からない病気というのは多々ある。

　入院するために借金を背負って、命は助かったものの、今度は借金苦で自殺したなんて笑えない話もあるほどだ。

　人間ドックも同様だ。

　忙しさにかまけて怠っている者はさておき、たとえば全額自己負担になるPET検診なら安くても10万円ほどかかる。早期発見が重要ながんではあるが、毎年10万円のコストを要して身体のケアをするというのは、持たざる者には苦しいことだ。

　京都大学の山中伸弥教授らが開発したiPS（Induced pluripotent stem cells：人工多能性幹細胞）というのもまさにこの類なのではないだろうか？

　iPS の作製技術を駆使すれば、がんにかかった臓器を摘出し、代わりに自己培養した新しいものと取り替えることが可能になる。

　患者自身の細胞から分化してできた臓器は、患者に移植しても拒絶反応が起きにくいと考えられており、画期的な治療法が誕生したと言えるのだろう。

　問題はコストだ。

　こうした治療を受けられるのは、限られた富裕者に過ぎない。

　しかも、限られた富裕者は医学の発達で死ににくくなる。一般人の平均寿命80歳に対して、富裕層は140歳くらいまで生きることが可能になるだろうから、相続の問題も先延ばしできるようになる。

　そして、人間に平等に訪れるはずの老いと死を延期させることは、「寿命格差」とさらなる「資産格差」という大変な格差社会をつくってしまうことにつながる。

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