平和堂が「魚食文化の継承」を重要テーマに掲げ鮮魚に注力！旬な天然生魚と刺身の品揃えを強化
平和堂（滋賀県／平松正嗣社長）の鮮魚部門は「魚食文化の継承」をテーマに掲げ、旬を重視した天然生魚、刺身を中心とした品揃えに力を入れている。同時に、部門責任者をはじめ人材育成にも取り組み、売場、接客両面からのアプローチにより消費者からの支持獲得をめざしている。
地域特性を意識した売場
近年、魚の消費量は年々減少、日本人の魚離れが進む。そのなか平和堂では、鮮魚を来店動機につながる集客部門と位置づけ、充実を図っている。
部門の方針について平和堂生鮮食品事業部鮮魚課の山﨑克裕課長は、次のように説明する。「当社が、継続的にテーマとして掲げてきたのが『魚食文化の継承』。現在、関西、北陸、東海の2府7県で158店を展開するが、各地域で異なる、好まれる魚種、調理法、加工品を意識した品揃えをしている」。
魚食文化を継承する方針のもと、具体的な施策としてとくに充実を図るのは天然の生魚と刺身である。古くから日本人の食卓に並び、親しまれてきた、これら2つの分野に強いこだわりを持ち、商品を提供しているのが平和堂の特徴だ。もちろん人気魚種のサーモン、塩干品の干物、漬け魚の加工原料などはノルウェー、ロシア、アラスカ産など輸入魚もうまく組み合わせながら魅力的な売場を工夫する。
同社鮮魚部門の現状を数値面から紹介すると、食品全体に占める売上高構成比は直近データで8.4～8.5％となっている。有力食品スーパーでは年々、売上高を下げている企業もあるなか、平和堂では独自の取り組みによって横ばいで推移、健闘を見せる。
さて昨今の食にまつわる動向に目を向けると、最も大きな影響を与えたのはコロナ禍である。昨春以降、外出を控え、家庭で調理をする内食需要の高まりを受け、平和堂の鮮魚部門では消費者の購買行動は大きく変化した。
来店回数が減少したのに伴い、1回当たりの購買金額が増加。保存性の高い冷凍食品や真空パック商品が大きく伸びた。平和堂が力を入れる刺身は前年実績を割り込んだ反面、食事完結性の高い寿司の動きが好調であるなど、これまでの経験、実績からは先が読めない売れ方をした。
山﨑克裕課長
家で料理をする人が増えたのを受け、従来なら刺身で提供していた魚を切り身で提供するなど、来店客の動向に合わせた商品展開が支持され、20年度、鮮魚部門の売上高は対前期比8％増で着地。21年度は、その翌年ということもあり、やや厳しい状態が続いている。
「1年半で環境は変化しているが、これまで取り組んできた各地のおいしい魚を届ける方針は今後も続けていく。少しでも多くの方に魚に興味を持ってもらい、食べてもらえる売場づくりに力を入れていきたい」（山﨑課長）
記事執筆者
京都市出身。大手食品メーカーの営業マンとして社会人デビューを果たした後、パン職人、ミュージシャン、会社役員などを経てフリーの文筆家となる。「競争力を生む戦略、組織」をテーマに、流通、製造など、おもにビジネス分野を取材。文筆業以外では政府公認カメラマンとしてゴルバチョフ氏を撮影する。サテライトスコープ代表。「当コーナーは、京都の魅力を体験型レポートで発信します」。
