コロナ禍で加速度増す小売業のDX デジタル軸でみた相関図が示す新たな未来とは
近年、小売業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の必要性が高まるなか、コロナ禍では自社やグループ内でのDX推進や、IT・デジタル関連企業との提携がさらに活発化している。ライフコーポレーション(大阪府)は、10X(東京都)が提供するアプリプラットフォーム「Stailer」を活用し、2021年3月にネットスーパーのモバイルアプリをリリース。また、日本ユニシス(東京都)と共同で開発したAI需要予測による自動発注システム「AI-Order Foresight」を全店で導入するなど、他社との連携に積極的だ。
イオン(千葉県)はグループでDXを加速させている。イオンリテール(同)は
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![ウーバーイーツのロゴ](https://diamond-rm.imgix.net/wp-content/uploads/2021/02/2021-02-10T221527Z_1_LYNXMPEH191ZM_RTROPTP_4_DRIZLY-M-A-UBER.jpg?auto=format%2Ccompress&fit=crop&h=60&ixlib=php-3.3.0&w=60&s=229b342338fcdb8d45c0551a91fff181)
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![「イオンモール上尾」の外観](https://diamond-rm.imgix.net/wp-content/uploads/2021/03/dcs210315_RemarkableStore_Part1_SOY_SC-Analysis_00.jpg?auto=format%2Ccompress&fit=crop&h=60&ixlib=php-3.3.0&w=60&s=361d5f5ad1ece54fb2a68abfaf26fa5f)
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