ペット関連商品業界首位のイオンペットがめざす、さらなる成長の一手とは？

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イオン（千葉県／吉田昭夫社長）グループで、ペット用品販売のほか、動物病院、グルーミング、ペットホテルなどペット関連サービスを展開するイオンペット（千葉県／米津一郎社長）。1998年の創業以来、堅調に成長を続け、現在はペット用品販売193店舗、グルーミングサロン172店舗、ペットホテル155店舗、動物病院53院を擁する。犬や猫をはじめとするペットとの暮らしが当たり前となる中、同社はどのように市場顧客ニーズに対応してきたのか。本稿では、リテール事業を管掌する新田健一取締役と動物病院事業・グルーミング事業・店舗開発を管掌する小倉政光取締役に聞いた。

販売チャネルの多様化への対応に注力

　ペットフード協会の調べによると、ペットフードの市場規模は右肩上がりで成長を続け、2022年度で3875億円に達した。飼育の支出額も年々増えており、とくに犬では、小型犬以上のフード・医療費の増加が目立つ。猫に関しても犬ほどではないが主食・おやつの支出が増えている。一方で、23年における犬の飼育頭数は対前年比約20万頭減の約684万頭、猫の飼育頭数は前年から横ばいの約906万頭となっている。

　そうした状況下、ペット関連商品の販売チャネルの構成にも変化が見られる。依然としてホームセンター・ディスカウントストアが強い領域ではあるが、近年はECやドラッグストア、スーパーマーケットの構成比が上昇し、ペットショップは低下している。コロナ禍を経てペットに向き合うニーズが着目されるようになり、各業態が売場面積を拡大させたことが影響している。

　そのような状況について、新田氏は「各チャネルにおいて商品・サービスの専門店化が進み、従来の事業モデルのままでは差別化がしづらくなった」と分析する。飼育頭数は減っているものの、犬と飼い主が向き合う時間が増えたことで健康や衛生、飼い主と動物とのコミュニケーションに関する商品・サービスへのニーズは高まっているという。

　他方、猫の飼育頭数は横ばいで推移しているものの、これは譲渡や拾い猫の実態を把握しきれていない事情を鑑みると、実際の飼育頭数は増えている可能性も考えられる。猫関連の商材の売上も伸長しており、同社を含め犬中心から猫関連用品にも注力するメーカー、ショップが目立つようになった。

　販売チャネルの多様化は、イオンペットのような専門店にとって脅威となるのだろうか。「ペットオーナーの視点でとらえると身近な場所で商品が手に入るのはよいこと。こうしたペットオーナーの生活様式の変化に伴い、当社の事業モデルや商品提供のあり方も革新していくことが重要だ」と新田氏は語る。

　イオンモールを中心としたショッピングセンターに出店している強みに加え、自社ECサイトを生かしながら、日用品のみならず、アパレルや健康関連など付加価値型の商品やサービスを強化し差別化を図りたいとしている。

　実際、店頭の売上に占めるナチュラル系やオーガニック系のプレミアムフードや、コミュニケーションツールとしての役割を持つおやつの割合が増えているそうだ。今後は店舗のコンテンツ強化にチャレンジしたり、病院・サロンサービスも増やしたりしたいと考えている。新たな試みとしては、イオンモール幕張新都心内に保護猫の譲渡施設を一体化した猫の専門店もオープンし、多店舗展開をねらう。今後も猫をはじめとする人気カテゴリーを深堀りし、業態開発に着手していく。

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