ホーム・デポ財団、ハリケーンシーズンに先立ちアメリカの遠隔地で災害対策を強化

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　2023年は米国にとって歴史的な災害の年となり、米国海洋大気庁によると、記録破りの280億ドル（約3兆9200億円、1ドル＝140円）規模の気象・気候事象が地域社会に壊滅的な被害をもたらした。

　The Home Depot Foundation（ホーム・デポ財団、アメリカ）は、今年のハリケーンシーズンを前に、全米の非営利組織と協力して、到達が困難な地域を中心にコミュニティの準備を進めている。

　「特に遠隔地での準備の重要性を理解している」と、同財団のエグゼクティブディレクター、エリン・アイゼン（Erin Izen）は述べている。「災害に先立って物資を配置することで、パートナーが現場で即座に支援を提供でき、自然災害後のコミュニティ再建にも長期的なサポートが可能となる。」と考えている。

　人道支援などを行うNPOのMercy Corps（マーシー・コープス、アメリカ）が提供する支援プログラム「カリブ海レジリエンス・イニシアティブ」との新しいパートナーシップにより、プエルトリコと米領バージン諸島の地元組織に物資や機材が提供され、自然災害に迅速に対応できるようになる。アラスカ州では、地元の非営利団体との提携により、アンカレッジおよびその周辺地域での緊急食料配給が拡大される予定である。

　ホーム・デポ財団は、これらの取り組みにより、遠隔地コミュニティの災害対策を強化し、迅速かつ効果的な支援を実現することを目指している。