#19 リアル店舗がECやSNS上の「デジタルシェルフ」を無視できない理由

望月 智之 (株式会社いつも 取締役副社長)
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前回は、消費者が抱く「買物の面倒」にいかに立ち向かうかが小売事業者にとって重要であることをご紹介しました。今回は、そんな買い手の意識と行動が変化するなかで重要性が増している「デジタル上の棚=デジタルシェルフ」の考え方と、小売事業者が知っておくべきポイントについてご紹介します。デジタルの棚と聞くと、実店舗を主戦場とする小売事業者には無関係と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、消費者がどのような心理から消費行動に結びつくようになっているのかは、しっかり把握して対応しておく必要があります。

商品購入のきっかけはデジタルシェルフに収束

 「デジタルシェルフ」とは、基本的にはデジタル上の棚(ECサイトの商品ページなど)のことを指しますが、その影響力はデジタル上に留まらず、全ての小売事業者にとって無視できないものになっています。

 たとえば、誰か親しい人に「こんなよい商品がある」と紹介された場合、昔なら記憶しておくかメモをとっておいて、週末になるのを待ってからお店に見に行くという行動が当たり前でした。しかし、今は話を聞いてすぐにふだん使っているECサイトやSNS、アプリ(=デジタル上の棚)を見て売上ランキングやレビューを確認するなど、すぐに購入検討の入口に立つことが当たり前になっています。

 つまり、デジタルシェルフは「気になった『瞬間』に触れるタッチポイント」なのです。一度検討の入口に立ってしまえば、その後も電車の中、寝る前、TVを見たときなど、気になることがあればその都度欲しい情報に合ったさまざまなプラットフォームを確認することになります。そのため、デジタル上の棚を押さえておくことの重要性が増しており、リアル店舗の棚の一等地に商品があること自体あまり意味がなくなってきているのです。

 もちろん、結果的に購入する場所がリアル店舗になることは多いですが、探し始める瞬間のどの棚を取れているかということが非常に重要なのです。この「探し始める瞬間の棚」は、アマゾン(Amazon.com)や楽天市場の場合もあればSNSの場合もあり、商材やターゲットの年齢層のほか、そのとき欲しい情報などによっても異なります。デジタル上のどこにある棚が自社商品と相性がよいのかを把握しつつ、デジタルシェルフ全体のシェアを上げていくということが、小売事業者全体にとって重要な課題となっているのです。

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記事執筆者

望月 智之 / 株式会社いつも 取締役副社長
1977年生まれ。株式会社いつも 取締役副社長。東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之 イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」等メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇など多数。

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