巣ごもりで市場拡大も今後は縮小トレンドへ……再編不可避、ホームセンターの生き残り戦略とは

2022/10/24 05:55

中井彰人（株式会社nakaja labnakaja lab代表取締役／流通アナリスト）

先般、東急ハンズの社名が「ハンズ」に変わるというニュースがネット上で話題となり、自分もYahoo!ニュースのコメンテーターとしてコメントを書いた。「大株主が、東急不動産グループからホームセンター（以下、HC）最大手のカインズに替わったのだから、『東急』の冠は使えないですよね」的な他愛のないコメントをしたのだが、書き込みながら、ふと「大都市に多いハンズユーザーに『カインズ』という固有名詞を使っても知らない人も多いかな」と一瞬躊躇してしまった。

なぜかと言えば、HCの場合、首都圏、京阪神の人口密集地には、ほとんど店舗がないため、業界最大手なのに実は知らない人も多いのだ（図表①）。だいたい、都内在住者はHCを見たことがないという人までいる。このように、HCが郊外や地方に偏在するのは、正に「ホーム」センターだから、なのである。

ホームセンターと戸建て住宅数の関係

　日本DIY協会が発表しているDIY小売業実態調査には、ホームセンターの売上構成が載っているのだが、HCで買われているものとは、DIY関連商品、家庭日用品、園芸関連商品、ペット関連用品、インテリア、などが中心であり、まさに家周りの需要に対応した店であることがわかるはずだ（図表②）。

　だとすれば、人口が密集している大都市中心部こそHC需要が大きく、店舗も多くそうだが、現実はそうではない。その理由の一つに、HCの売場効率の悪さと都市部の地代の高さが相容れないことがある。前述の主要取扱商品は回転の悪い商品が多く（年に数個しか売れない商品も品揃えのため置いておかねばならない）、広い売場が必要になる。

　ところが、これらの商品は購買頻度が低いため、都市中心部の高い地代を払えるほどには売れないので、出店場所がない。しかし、そもそもの話をすれば、大都市中心部には人の数の割には、郊外や地方ほど家周り需要がない。HCの需要量と相関性が高いのは、実は人の頭数ではなく、戸建て住宅の数なのである。

　図表③、④は都道府県別のHC市場規模と人口、戸建て住宅数の関係を示したものだが、明らかに戸建て住宅数と市場規模の相関性は高い。