セブン＆アイＶＳイオン　「時価総額」から読み解く実力と今後

Tweet

Pocket

ＧＭＳ（総合スーパー）を核として様々な業態を育て、流通業界における影響力をおよぼしてきた双璧がセブン＆アイ・ホールディングス（以下セブン＆アイ、東京都／井阪隆一社長）とイオン（千葉県／吉田昭夫社長）だ。似ているように見えるが、よくよく比べてみると両社は意外なほど違った面を見せる。今回はこの2社の時価総額から、両社の実力と今後を占ってみたい。 

小売業界の時価総額、トップ３は？

　小売業における時価総額（株価×発行済株式総数）ランキング（23年3月29日終値ベース）は、セブン＆アイが5兆2743億円で2位、イオンが2兆2447億円で3位につけている。なお首位は9兆231億円でファーストリテイリングが独走している。

　セブン＆アイの時価総額はイオンの倍以上だが、2022年2月期の連結売上高（営業収益）は、セブン＆アイが８兆7497億円、イオンが8兆7159億円と拮抗している。

　なぜ同じ売上でもこれほどまでに時価総額が違うのだろうか。

複数の要因で決まる投資家の評価

　では、時価総額は誰が決めるのだろうか？

　その答えは「投資家」である。

　時価総額は株価と発行済み株式総数の掛け算である以上、株価が高い企業ほど時価総額は高い。だから投資家が選ぶ企業の株価は高騰し、時価総額を押し上げる。では投資家は何を基準に銘柄を選ぶのか、選んでもらうために企業は何ができるのか。

　経済学者のケインズは株価を「美人コンテスト」だと評した。個人的な好みではなく、万人受けする、つまり大多数の投資家から人気を集めると思われる「美人銘柄」が選ばれるとする考え方だ。

　その点も踏まえつつ、多くの投資家が株を買う際によりどころにするのが、テクニカルとファンダメンタルズだ。

　テクニカルとは過去のチャートの動きから将来の値動きを予想するもので、企業がこれについて何か対処できることはない。一方でファンダメンタルズ（基礎的条件）は「企業の実力」そのもので、収益性・成長性・株主還元などで構成される。もちろん売上やシェアも時価総額に影響するが、投資家が選択するのは、むしろ稼ぐ力・伸びる力があり、株主に報いてくれる企業だ。

　いよいよ、セブン＆アイ、イオンの収益性・成長性を比較検証してみたい。

参考になった