時代とともに移り変わる「よい会社」の条件　これからの「よい会社」に必須なSDGs

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1992年に上梓された『Shopping for a better world』は、米国で瞬く間に50万部を売るベストセラーとなった。社会に貢献した企業ランキングの基準11項目を列挙すると

• 企業所得の何％を地域に還元したか？
• 女性の昇進度
• 白人以外の少数民族の昇進度
• 軍事産業とのかかわり
• 実験用動物の愛護度
• 公開度
• 地域社会への教育的貢献度
• 原子力発電への関与度
• （アパルトヘイトの存在する）南アフリカ共和国とのつながり
• 製品のリサイクルなど環境保護への貢献度
• 育児休暇など社会への貢献度

と並び、ずいぶん問題意識が高い、と衝撃を受けたことを覚えている。

1990年台の日本における「よい会社」とは

　同じころ、『日経ビジネス』誌は、「よい会社」という特集を組んでいた。日本における「よい会社」の条件を綴っていくと…

• 時間外労働には対価が支払われる
• 大切な休みを社用で潰さない
• 上司への全人格的従属をせずにすむ
• 社襲制ではない（家系人事）

の4項目であり、米国との比較ではずいぶんと見劣りするものとがっかりさせられたものだ。確かに当時の日本では、120時間の残業をしたとしても、「残業代は上限20時間まで」といった暗黙のルールがあり、規模を問わず大抵の企業ではそれ以上はなかなか申請しづらい雰囲気が漂っていた。また、休日を使った社員旅行や運動会も厳然として存在し、断れば「協調性欠如」「和を乱す」などの理由で、人事評価にまで影響が及んだ。

　だから、学校を卒業し、就職する企業を選ぶことはとても重要だった。しかし、学生の企業選びは「社会知らずの先生」や「会社知らずの母親」の意見が作用するところが大きく、その結果誤った選択をしてしまうことも多々あった。

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