アパレル大不振のワールド「裏方」で稼ぐ 年に2度の「構造改革」で復活なるか？
アパレル大手のワールド（兵庫県／鈴木信輝社長）が5月上旬に発表した2021年3月期（20年4月～21年3月）通期の連結業績は、売上高が1803億円（前期比23.7％減）、営業利益が216億円の赤字（前期は123億円の黒字）と大幅な減収・赤字転落となった。親会社所有に帰属する当期純損失は171億円（同80億円の黒字）で、過去最大の赤字となった。
過去最大の赤字で 追加の構造改革迫られる
圧縮、縮小、後退…。過去最大の赤字を計上したワールド。「COVID-19に振り回された1年」と決算報告で述べたとおり、既存店売上高は通期31.9％減という衝撃的な売上の蒸発を経験した。悔いが残るのは下期。秋冬シーズンでMDを修正できなかったことから下期以降の収益正常化に失敗。追加の構造改革に迫られ、さらに身を斬ることとなった。
2020年8月に公表された1度目の構造改革プランは、通期で459店舗を退店数、5ブランドを終息するというもので、すでに実施済み。21年2月に新たに公表した二度目の構造改革プランを現在進めている最中だ。ここではさらに452店舗を閉鎖、７ブランドを終息させる。
同社は16年3月期にも500店を閉めて453人が希望退職。さらに20年3月期にも294人が希望退職している。それらと合わせれば1181人の社員が去り、1220店が退店している。もちろん、その時はコロナは想定していなかったにせよ、繰り返される「構造改革」はもはやその名にそぐわず、痛々しさしかない。
「背水ローン」で改革資金は確保
それでも、これらで発生する138億円の構造改革費を145億5600万円のIFRS（国際会計基準）対応「永久劣後ローン」という資本性金融商品でカバー。高金利ながらもIFRS会計基準で資本組み入れが可能な同ローンを利用することで財務体質の悪化は食い止め、復活への資金的体制は整備した。
復活へ向け発表された3か年中期ビジョンによると、2022年3月までに新常態での収益構造の確立、2023年3月までに収益構造展開の開始、2024年3月までにサステナブル社会に適合した構造改革完遂となっている。
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