食のEC市場は22年に11兆円に!?米国に学ぶ食のEC化4つの対応策と戦略とは
国土面積が広いなどの背景もあって、日本よりも食のEC化が進んでいる米国。新型コロナウイルス感染拡大や、世界最大のEC企業であるアマゾン(Amazon.com)の存在もあり、食品小売業各社は食のEC化への対応を急ピッチで推進している。直近の動向と今後の方向性をまとめた。
パンデミックを機に食のEC化率は8%超!?
米国の小売市場では新型コロナウイルスによるパンデミックによって、突然のECシフトというかつてない大変化が起こった。とくに“非エッセンシャル(日本でいう不要不急)”と呼ばれるカテゴリーは、規制によってリアル店舗を閉鎖しなければならない時期もあったので、好むと好まざるとにかかわらず否応なしに買物手段がECへシフトしていった。
この大変化はEC業界にとっては“神風”のようなものである。それまでECの利用をためらっていた人たちも使わざるを得なくなり、便利さに気づき、使い慣れることで、ユーザーが一気に広がることになった。
買物行動とは基本的に保守的で、慣れるとなかなか変えないものである。購入を決めるときの判断プロセスには、人によって異なるさまざまな因子が影響を及ぼす。なかでも結婚、出産、転勤といった人生の一大イベントがきっかけとなることが多い。
そんな買物行動のシフトを起こす出来事が意図せず全国民単位で起こったのである。おそらく人が生きているうちに一度経験するかどうかという大変化だろう。
では米国ではどの程度の変化が起きたのか。調査会社によると2020年のEC売上高は対前年比
ネットスーパー新時代 の新着記事
-
2022/01/31
小売経営、サプライチェーン改革の請負人が教える、ネットスーパー参入前に行うべきこととは -
2022/01/31
人口減少時代、ネットスーパーの必然性が高まる理由と、新たな食品小売のビジネスモデルとは -
2022/01/31
食のEC市場は22年に11兆円に!?米国に学ぶ食のEC化4つの対応策と戦略とは -
2022/01/28
角井亮一氏が解説!「ネットスーパーは商圏を実店舗より狭く、既存顧客向けにすべき」理由とは -
2022/01/28
自前のダークストア開始、ウォルトの戦略とは?、スーパー、コンビニとの提携続々 -
2022/01/28
注文から10~60分での即時配送を実験 約1時間で30件超をこなすROMSとココネットのテクノロジーとは
この特集の一覧はこちら [18記事]
関連記事ランキング
- 2024-10-05次世代型「AIショッピングアシスタント」とは
- 2024-06-10発表!米国小売業ランキング2024!ウォルマート好調も、業態で明暗
- 2024-11-01日本展開に意欲!英テスコがネットスーパーの“外販”開始、高い実力とは?
- 2021-03-22SDGsで先行する欧米食品スーパーの現状は?ウォルマート、クローガー、テスコの事例を紹介
- 2023-04-19アマゾンゴー米国8店舗閉鎖の理由と、クローガーの年10億 ドルリストラ策
- 2023-06-08アメリカ小売業トップ10社ランキングに見る、大手企業の最新動向!
- 2024-01-20英国でセインズベリーがアルディからシェアを奪取!その手法とは
- 2024-06-06アメリカで相次ぐ、セルフレジの”戦略修正”
- 2024-10-09海外3000 店うちアメリカ1000 店に向けアクセル!ダイソー海外戦略のすべて
- 2022-01-27大型センター建設でセンター出荷型ネットスーパーを強化するイトーヨーカドーの戦略とは