2022年の小売業界を振り返り! 注目すべき3つの変化とは

望月 智之 (株式会社いつも 取締役副社長)
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昨今のコロナ禍におけるステイホームの影響で、小売業界のデジタル化も一気に加速したと言われています。私の著書でも「2022年は時計の針が5年進んだ」「2025年が一気に来た」と表現しました。そんな2022年、実際に小売業界で起こったことを振り返ってみると、消費活動に具体的にどのような変化があったのでしょうか。本記事から2回続けて、2022年の総括と2023年に予測される小売業界の変化について考えてみましょう。

Parradee Kietsirikul/iStock

SNSへの広告投資が増加

 私の著書では「インターネットでモノを買うようになっても、オフラインの消費はなくならない。しかしその性質は変化する。それがコロナでたまたま加速した」という内容をご紹介していますが、さらに深掘りして考えるために、2022年に起きた3点の変化に注目してみましょう。

2022年に起こった小売業界の変化
2022年に起こった小売業界の変化

 1つめは「ECの利用ジャンルの拡大」です。現在コロナの影響は少し緩和し「ウィズコロナ」の状態にありますが、ステイホームの影響でECの利用が浸透し、それが定着してきた感覚は多くの方がお持ちだと思います。コロナ以前から、コスメや家電・アパレルなどではECの利用も多かったのですが、2022年はとくに食品ECがブルーオーシャン化するなど、これまで近所で購入したほうが早かったモノまでECを利用するひとが増えました。

 2つめは「広告媒体としてのSNS」です。SNSはとくに広告媒体としての活用が活発になっており、SNSYouTubeに力を入れていない企業の方が少ないくらい小売業界においてマストになりつつあります。TVCMをはじめとしたオフライン広告は全体的に予算削減が進んでいますが、原材料価格の高騰や円安の影響があったなかでも、デジタル広告予算の減少は見られませんでした。

 3つめは「DX(デジタルトランスフォーメーション)やAIの落ち着き」です。「DX」や「AI」といったバズワード化したトレンドは徐々に収まりつつあり、このまま進めば恐らく2023年になっても「DX」と言っている会社はかなり少なくなっているでしょう。最近参加した小売の展示会でも、DXAIは予算があるわりにすでにニーズが下がっており、メタバースやNFTARVRといった新たな分野に活気が集中していました。

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記事執筆者

望月 智之 / 株式会社いつも 取締役副社長
1977年生まれ。株式会社いつも 取締役副社長。東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之 イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」等メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇など多数。

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