2022年の小売業界を振り返り! 注目すべき3つの変化とは

2023/01/30 05:55

望月智之（株式会社いつも取締役副社長）

米国のデジタル経由売上は50%超

　日本の先を行く米国では、すでに2018年の段階でEC化率12％に対しデジタルを経由した売上は50％を超えており、デジタルに対応できない店舗は大量閉鎖に追い込まれました。今後も影響が大きくなるであろう、「消費におけるデジタルが及ぼす影響＝デジタルインフルエンス」について、日本の小売業界全体でもさらに注視する必要があるでしょう。

　コロナ禍の影響でDXへの投資が活発に行われた結果、小売業界のデジタル化そのものは大きく加速したものの、EC化率という数字そのものには大きな変化はありませんでした。しかし、デジタルが消費に与える影響は水面下で大きく膨らんでおり、その一端がSNS広告への投資として表面化した１年だったといえるでしょう。2023年は、これらの変化がより顕著に目に見えるかたちとして小売業界にも大きな変化をもたらすと考えられます。次回は、そんな2023年に注目すべき小売業界の動向についての予測をご紹介しましょう。

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デジタル化と小売業の未来

記事執筆者

望月智之 / 株式会社いつも取締役副社長

1977年生まれ。株式会社いつも取締役副社長。東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」等メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇など多数。

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