米国の20年の食品・日用品EC売上高は91.5%増、英調査会社推計
英調査会社IGDの推計によれば、米国における2020年の食品・日用品のEC(インターネット通販)売上高は前年比91.5%増加したようだ。新型コロナウイルスの感染拡大によりECの利用が急増したことが要因。
20〜22年の3年間はパンデミック(世界的大流行)の影響によるEC需要の拡大が続くと同社はみており、22年には食品・日用品のEC市場は820億ドル(8兆5000億円)に拡大、食品・日用品小売市場全体の5%を占めると予測する。
20年の食品・日用品EC市場における業態別シェアは、食品スーパーが38.8%でトップ、次いでハイパーマーケット(大型の総合量販店)が27.0%、コンビニエンスストアが15.7%となっており、オンライン専業は4.1%だった。
22年の予測では、食品スーパーのシェアが38.8%で横ばい、ハイパーマーケットは微減の26.9%となる一方、コンビニエンスストアは16.5%、オンライン専業は5.0%とシェアを伸ばしそうだ。