組織の惰弱な意思決定を解消する「KT法」とは何か

2024/05/17 05:10

経営戦略

24年5月15日号　トライアル　小売大変革！

青木英彦（東京理科大学大学院教授）

Pocket

空軍士官のマネジメント手法から生まれたKT法

　前回は、日本の意思決定法は、欧米と比較し議論の土壌に欠けている一方で、独裁制ほど強固なトップダウンでもないことを見た。本号以降では、議論を進めるうえで必要な、標準的な意思決定法である「KT法」について詳述していく。

　組織の意思決定法の代表例は、ケプナー・トリゴー法（KT法）である。当時ランド社というコンサルティング会社に勤務していたC.H.ケプナー氏とB.B.トリゴー氏は、1950年代に、有能な米国空軍士官のマネジメント手法には共通のプロセスがあることを発見し、その普遍化を試みた。KT法はそのエッセンスである。

　KT法は大きく、①状況把握（SA：Situation App-raisal）、②問題分析（PS： Problem Analysis）、③決定分析（DA：Decision Analysis）、④潜在的問題分析（PPA：Potential Problem Analysis）、の4つのプロセスからなる。②～④は、問題を解決するための「分析技法」であるが、①は、これらのうちどの技法を選択し、活用していくのかを適切に決定するための「評価技法」である（図表❶）。

KT法4つのプロセス

①状況把握（SA：Situation Appraisal）

　課題を解決するためには、課題を定義しなければならない。ビジネスの現場では、

続きを読むには…

この記事はDCSオンライン＋会員限定です。
会員登録後、DCSオンライン＋を契約いただくと読むことができます。

DCSオンライン＋とは？

DCSオンライン＋会員の方はログインしてから閲覧ください。

24年5月15日号　トライアル　小売大変革！

記事執筆者

青木英彦 / 東京理科大学大学院教授

東京理科大学大学院経営学研究科技術経営専攻（MOT）教授。

1989年神戸大学経営学部を卒業し、野村総合研究所に勤務。野村證券インターナショナル（米国ニューヨーク市）、ゴールドマン・サックス証券、メリルリンチ日本証券、野村證券にて小売・EC担当証券アナリスト業務に従事。2020年9月より現職。1994年米国Duke大学Fuqua School of BusinessにてMBA取得。2018年神戸大学大学院経営学研究科後期課程修了、博士（経営学）。日本証券アナリスト協会検定会員、CFA協会認定証券アナリスト、日本小売業協会CIO研究会ステアリングコミッティ委員。同流通サプライチェーン政策研究会メンバー。21年12月より加藤産業株式会社社外取締役、23年6月より株式会社ワールド社外取締役

詳細プロフィール＞