コロナ禍の逆風の中、はるやま商事がSDGsを推進し、現役女子高生とコラボする狙い

コロナ禍の逆風で苦戦を強いられている紳士服量販店業界。はるやまホールディングス（岡山県／中村宏明社長）傘下のはるやま 商事（岡山県／中村宏明社長）が若者向けに展開する「Perfect Suit FActory（以下P.S.FA)」では打開策として若年層の取り込みに2つの踏み込んだ施策を推進している。その狙いや背景に迫った。

急務となっている若年層の取り込み

　スーツを手頃な価格で購入できるスーツブランドとして2000年から展開されているP.S.FA。これまでに脚長スーツやクールビズに対応したシャツ・スーツ、太陽光ガードスーツなど、時流に合わせた企画商品をタイムリーに展開してきた。

　トレンドを汲みつつ、価格設定も絶妙な同ブランドは20代を中心に支持を集めてきたが、スタートから20年超が経過したなかで、実はこの10年でもっとも”客離れ”が進んだのが20代という。

　はるやま 商事P.S.FA商品部課長の本新士氏が解説する。「過去10年の売上推移をみると、一番減っているのがいわゆるZ世代の20代のお客さま。P.S.FAはもともと20代が多かったが、30～40代向けの商品が多くなっていることなども要因のひとつと考えている」。

　少子高齢化の進行はくい止めようがないが、中長期を見据えてもZ世代の掘り起こしをないがしろにはできない。

Z世代と社会問題の意外な相関とは

　そこで同社が目をつけたのがSDGs（持続可能な開発目標）だ。なぜZ世代を取り込むのに「持続可能性」なのか。直接的には結びつきそうにないが、実はこんなデータがある。

　博報堂が2019年に実施した「生活者のサステナブル購買行動調査2021」。購買行動に関する項目に加え、生活者が普段の生活の中で社会・環境をどの程度意識し、どのような行動に取り組んでいるのかについて聴取した調査だが、結果からみえてきたのは、若年層が社会問題や環境問題に危機感を感じ、社会をより良くする活動・社会問題に関する情報発信などに積極的というスタンスだ。