コロナ禍でも堅調なアルペンが取り組む、業界初の接客DXの可能性
スポーツアパレルチェーンのアルペン（愛知県／水野敦之社長）の2022年6月期第2四半期（2021年7月1日～2021年12月31日）の決算が先ごろ発表された。連結売上高は対前年同期比6.3％減の1129億円、営業利益は同46.7％減の59億1500万円、経常利益は同43.0％減の68億5500万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同44.7％減の43億3300万円だった。
堅調を下支えしたのはEC
アルペンの今回の業績は、コロナ禍が長引くなかでは堅調な数字といえるが、天候不順などの影響もあり、思うような結果は得られなかった。そうしたなかで落ち込みをカバーしたのがECだ。
ほとんどのセグメントで売上減となるなか、唯一増大となったのが「ゴルフ」で、同1.4%増の454億6600万円だった。プレーヤーのすそ野が広がり、好調をキープし続けているが、その販売を後押ししたのはECだった。
同社は「コロナ禍をきっかけにプレー人口は増加し、好調な市場環境は継続しているが、クラブの新製品発売が前年よりも少なかったことから、既存店売上高は前年水準には届かない結果となった」としながらも、「ECにおけるクラブの販売が順調に拡大しているため、ゴルフの全社売上は前年を上回っている」と説明し、ECがゴルフ部門の売上をけん引したことを認めている。
単にショッピングのEC化の潮流だけが要因ではない。同社は、新しい生活様式や消費行動にいち早く対応すべく、ここ数年はECサイトにおけるサービス拡充や利便性の向上、自社ポイントプログラムの会員数拡大、デジタルマーケティングの強化などを積極的に展開しており、ECの売上増はその成果といっていいだろう。
