落日のGMS その1
“総合”は終わったのか
“総合”は終わらない
商品ということで言えば、セブン&アイ・ホールディングス(東京都)とイズミ(広島県)は2018年4月に業務提携した。イズミは19年5月、日本流通産業(大阪府:通称、ニチリウ)を脱退すると発表。今後は現在取り扱うニチリウのPB「くらしモア」を「セブンプレミアム」に切り替えていくという。
提携は商品だけではない。
「テナントミックスの手法など学ぶところは多い」――。イズミとの提携について、セブン&アイの伊藤順朗取締役常務執行役員はそう話す。
イズミでは、早くから自前で売場を埋める形態をやめ、テナントを多用している。イズミはGMSのなかでもトップクラスの高収益を誇り、GMS改革が成功している唯一のチェーンともいえる。19年2月期の連結売上高は7321億円で、営業利益は352億円、売上高営業利益率は5.1%と大手GMSのなかで群を抜く。セブン&アイとしては、イズミのノウハウを取り入れ、改革が遅々として進まないイトーヨーカ堂(東京都)の立て直しを急ぎたいところだ。
他方、愛知県地盤の古豪であるユニーはドン・キホーテの完全子会社となり、“ドンキ流”のノウハウを取り入れた「ドン・キホーテ」「UNY」の「ダブルネーム店舗」を着々とオープンさせている。これら業態転換した「アピタ」「ピアゴ」などのGMSは、たちまち売上高や客数、粗利益率がアップしているのである。
これは何を意味するのか。ドン・キホーテは衣料品、住居関連商品、食品とフルラインで商品を扱う総合業態。つまり、“総合”の2文字は決して終わったわけではないのだ――。(次回に続く)