矢野経済研究所が発表した四半期ごとの住宅リフォーム市場によると、2021年1～3月の規模は1兆5074億円（速報値、以下同）、前年同期比で12.4％増と２ケタ以上の伸びとなった。
前期の20年10～12月の市場規模も14.6％増の2兆1064億円となっており、リフォーム市場は好調を維持している。19年10月に消費税増税が施行されたことによる需要減の反動もあったが、新型コロナウイルス感染症が拡大し、在宅で過ごす時間が増えることを見越した住宅リフォームやDIYなどの需要が増えたことが要因だとしている。
今年に入ってから2回目の緊急事態宣言が発出されて以降も、リフォーム事業者が感染拡大対策を徹底し通常の営業活動を行ったこともあり、その影響は軽微で、生活者の住空間の改善に対する「設備修繕・維持関連」の支出が大きく伸びているとしている。
20年度(20年4月～21年3月)は、6兆6996億円、前年度比で1.6％増と推計した。一方で、21年度に関しては幅のある予測となりそうだ。今の勢いが堅調に推移すると、7兆円が期待できるものの、コロナ禍が収束し、旅行・レジャーやエンターテインメント関連の支出の増加によって住空間の改善への支出が減少すれば、住宅リフォーム市場が低迷する可能性もあるとした。