生活雑貨KEYUCAのアパレル好調、構成比15％に！ 什器販売祖業の河淳が成功できる理由

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　KEYUCAは売上の拡大とともに、店舗数も増やしている。2010年代は家具やカーテンなどの大型商材の構成比が大きく、大きな売場を必要としたが、2020年代以降は生活雑貨のシェアを約4割から約6割まで増やし、店舗を小型化することで出店数の拡大を図った。

　さらにアパレルや服飾雑貨など、扱うカテゴリーのバリエーションを広げ、ライフスタイル全般をカバーしたことでブランド認知度は高まり、従来の出店エリアである都心部と関西、東海以外のエリアにも出店を可能にした。実際に2022年秋には岡山、2023年春には博多と札幌、2023年秋には仙台に、リニューアル店舗や新店舗を出店している。

　現在は89店舗を出店しており、渡邉氏は「24年12月期に100店舗、その後は年間10〜15店舗程度、店数を増やしていくのが目標。全国各地に出店を拡大し、さらなる認知度向上をねらう」と話す。

　実店舗の出店のほか、ECサイトの強化も急務だと渡邉氏は意気込む。現在、売上に対する販売チャネル構成比を見ると、KEYUCA全体はECサイトが約17％を占めるが、アパレル・服飾雑貨カテゴリーについては約6％にとどまっている。

　「楽天市場などのECモールでKEYUCAのアパレルを認知、購入したお客さまが、実店舗に足を運んで購入いただいているケースも多く、アパレルの売上高自体は当初の想定以上で推移している。今後は店舗受け取りを実装するなどOMO（オンラインとオフラインの融合）を強化し、アパレルにおけるECサイトの売上構成比を20％まで上げたい」（渡邉氏）

　アパレル事業が好調の今、KEYUCA事業の展望について渡邉氏は以下のように語る。

　「KEYUCAのブランド力が上がれば、祖業である店舗向け什器の事業においても信頼度が上がる。そのためKEYUCA事業は当社にとって非常に重要な立ち位置だと考えている。KEYUCA事業において大切なのは、ただ安いだけではなく、KEYUCAにしかない付加価値やストーリー性をいかにお客さまにプレゼンテーションできるか。たとえば食料は食品スーパーに、日用品はKEYUCAに買いに行くというような流れを築いていきたい」（渡邉氏）

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