アパレル全滅時代に営業利益1.5倍！コロナ禍でハニーズが復活した驚きの理由

ハニーズホールディングス（ハニーズHD、福島県／江尻義久社長）の2021年5月期決算は、売上高453億6800万円（前年同期比6.6％増）、営業利益37億6700万円（56.5％増）、経常利益39億7100万円（59.0％増）、親会社に帰属する当期利益24億300万円（4.4％減）となった。

開発の超効率化で負けない戦術確立

アパレル不況と言われて久しい。そうした中、同社の売上は2013年に600億円を超えたピーク時から緩やかに下落基調にあるものの、大崩れすることはなく、堅調にポジションをキープし続つけている。2021年5月期は、コロナ禍で業績が乱高下しながらも前期を上回る売上となり、復活の兆しもみえつつある。

コロナ禍で大きなダメージを受けたアパレルの多くは、それ以前から旧来の販売手法を変えられず、コロナによる消費者志向の変化と営業制限等でとどめを刺されたともいわれる。そうした中で、存在感を示し続けた同社がコロナでも大きな影響を最小限に留めたのはある意味で必然といえる。

製造小売として磨いたスピードと柔軟性

同社最大の強みは製造小売としてのスピード感と柔軟性だ。もともと、自社で企画から製造販売までを行うビジネスモデルで、流行りの商品を研究し、すぐに商品化することで“旬”を逃さず、タイムリーに売り切ることで低価格とトレンドを備えたアパレルとして躍進した。

生産拠点も早くからASEANに移し、低コストでの生産体制を構築。不況や有事にも強い基盤は確立していた。

一方で、国内市場の縮小を見据え、中国進出を果たしたものの、思うように利益を上げられず、さらなる躍進を遂げることにはブレーキがかかった。その間に、新興アパレル企業やEC化率の高まりで徐々に存在感を薄め、一介の低価格帯婦人アパレル企業に収まりつつあった。