世界最大の調査会社 日本トップが教える「お客がスーパーに求めるもの　関東と関西の違い」

世界的な調査会社であるニールセングループによれば、日本の小売業は、欧米の小売業に比べて、品揃えが豊富で、売場オペレーションのレベルも高いという。一方で、日本の小売業とサプライヤーの戦略的な協業が進んでおらず、その要因の1つとして、情報活用の不十分さを指摘する。同日本法人のルーク・バーウェイ社長に、日本と世界の小売業の現状、日本の小売業の課題、その解決策について聞いた。

海外小売業3つのトレンド

──まず、海外の有力リテーラーたちの動きについて、教えていただけますか。

バーウェイ　大きなトレンドとしては、3つ挙げられるでしょう。1つめは、店舗サイズのコンパクト化。海外でも、人口の都市への集中が顕著です。都市部は、大型店の開発が難しく、地価が高いので、坪効率を高めなければなりません。また、店舗へのアクセスがよいので、顧客も週末まとめ買い型ではなく、多頻度で少量ずつの購買へとシフトしています。そのため、小型店が適しているのです。一方で、ミニスーパーマーケット（SM）やコンビニエンスストア（CVS）にとっては、それら小型店がライバルになるため、品揃えの拡充といった対抗策を打ち出しています。

　2つめは、SKUの絞り込みです。顧客にとっては、選択購買がしやすくなり、利便性が向上するというメリットがあります。3つ目は、インショップ型売場の構築。海外では目的買いをするお客が多いのですが、店内に専門性の高い売場を設けることで、さまざまな購買目的に、対応しやすくしているわけです。

──インショップ型売場にはどんなケースがありますか。

バーウェイ　たとえば、欧米では、店内にカフェを設置する店舗が増えています。欧米では、ショートタイムショッピングが好まれるのですが、カフェがあれば、買物とは別の来店動機が生まれ、店内の滞在時間も長くなるからでしょう。豪州の大手小売業が自営売場を縮小し、そこに外食店を誘致したケースもあります。インショップで集客するのは、ECをにらんだリアル店舗の対抗策の1つともいえます。