バロー、持ち株会社制移行でホームセンター+ペットの事業会社へ
バロー（岐阜県／田代正美社長）の2015年3月期営業収益は4705億円（対前期比3.6％増）で､営業利益は150億円（同5％増）の増収増益だった。
そうしたなかで同社のHC事業は､増税の影響と灯油価格の下落が響き､営業収益465億5600万円（横ばい）､セグメント利益20億1100万円（同13.7％減）と減益だった。期中に2期ぶりとなる3000坪の大型店（松阪店）をオープンさせ､高山店と各務原中央店の2店舗を増床した。既存店売上高は通期で2.9％減となったが､増税等の一時的影響を除くと堅調に推移したとしており､売上総利益率も対前期比で0.6ポイント改善した。
バローは15年11月に持ち株会社制に移行し､10月1日付けで商号をバローホールディングスへと変更することに伴い､HCとペットショップ事業を分社化させる。名称はホームセンターバローで､H C事業とペットショップ事業を行う。事業会社の社長には和賀登盛作氏（現･バロー取締役ホームセンター営業部長）が就任する予定だ。
ホームセンターバローの戦略は､3000坪の大型店を中心に専門化を推進することにある。タイヤの取り付け･交換を行う「タイヤ市場」を5店舗に併設するほか､生活支援サービスを展開するベンリーコーポレーション（愛知県／前田満定社長）とFC契約締結。今年4月には各務原中央店内にFC1号店をオープンさせた。
今後3000坪の大型店を年間1〜2店舗新設して成長を実現するほか､商品とサービスで専門性を強化する考え。16年3月期も1店舗の新店を計画している。
