第49回 コロナ後のショッピングセンターがめざすべき「シビックプライド」とは
2022年5月25日発行されたSC白書(日本SC協会)では2021年開業したSCは24カ所となり全国のSC数は3,169カ所になったと発表された。残念ながらこの総数は3年連続の減少である。減少要因はこの連載で幾度となく触れてきたいので、今号ではこれからのSCの処方箋について全3回でテーマにしてきた「SCと地域」を通して解説していきたい。

SC白書から見るSCの現状

2021年、オープンしたSC数が24か所(図表1)、その店舗面積合計は514,176㎡、総テナント数が1,443店舗、1SC当たりの店舗面積が21,424㎡、1SC当たりの平均テナント数は60店舗となり、結果、全国SCは、総数3,169か所(図表2)、総店舗面積54,302,789㎡、総テナント数163,992店舗、1SC当たりの平均店舗面積17,136㎡、1SC当たりの平均テナント数52店舗、総売上高は25兆8,392億円(推計値)となり、ピークだった2018年の86.9%まで減少した。

コロナ禍前に減少に転じているSCだが、それでもテナント数は16万区画を超え、EC時代にあってもこの16万の区画を今後も埋め続けることになる。
続きを読むには…
この記事は DCSオンライン会員(無料)、DCSオンライン+会員限定です。
会員登録後読むことができます。
DCSオンライン会員、DCSオンライン+会員の方はログインしてから閲覧ください。
1 2
商業施設の価値を再定義する「西山貴仁のショッピングセンター経営」 の新着記事
-
2025/12/01
第128回 少子高齢化時代におけるショッピングセンターのターゲット設定 -
2025/11/18
第127回 ショッピングセンターが「フロア収支」を採用しない理由 -
2025/10/31
第126回 SC運営の成否を決める顧客の滞在時間 “装置産業”としての役割とは何か -
2025/10/17
第125回 「駅ビル」が抱えるリスクを百貨店の歴史から考える -
2025/10/03
第124回 相次ぐフードホールの開業 日本で成功するためのカギとは -
2025/09/19
第123回 「営業時間統一」という常識打破に向け、SCに求められる対応とは
この連載の一覧はこちら [128記事]
関連記事ランキング
- 2025-11-18第127回 ショッピングセンターが「フロア収支」を採用しない理由
- 2025-11-13知られざる四国の激戦地・愛媛県西条市 トライアル進出で環境急変か
- 2025-10-21実例に見る「危ない商業施設」の見分け方
- 2025-11-13イズミ、ハローズ、ダイレックス……中四国最大都市・広島市の視察の仕方
- 2025-11-09新潟県初の「そよら」がオープン イオンリテールの県下での存在感さらに大きく
- 2025-12-01第128回 少子高齢化時代におけるショッピングセンターのターゲット設定
- 2025-11-07長野県内最大「イオンモール須坂」が開業! イオンスタイルでは非食品の“専門店化”に注力
- 2025-10-17第125回 「駅ビル」が抱えるリスクを百貨店の歴史から考える
- 2023-04-28第68回 増加する百貨店のショッピングセンター化は「一時しのぎ」に過ぎない理由
- 2025-04-04第111回 ショッピングセンターの減少と小型化が進む理由とは




前の記事
