今やリユース市場のトップ企業・ゲオホールディングスが証明するリアル店舗の存在意義と成長戦略
ゲオホールディングス（以下、ゲオHD、愛知県／遠藤結蔵社長）はさきごろ、2022年3月期第２四半期決算を発表した。売上高は1519億4800万円（前年同期比4.2％減）、営業利益は14億8200万円（同59.1％減）、経常利益は19億9300万円（同48.8％減）、当期純利益は7億2500万円（同41％減）だった。巣ごもり特需の恩恵を受けたが前年同期に対し、その反動で営業利益が減少した形だ。
コロナ禍でも際立つリユース部門の好調ぶり
「ゲオといえばレンタルビデオ」は今や昔。現在は中古・新品のゲーム関連機器やAV家電を取り扱う「GEO」のほか、アパレルを中心に総合リユースショップである「2nd STREET」などを傘下におさめ、リユース市場でトップシェアを誇る循環型企業へ変化している。
22年3月期上期の数字でも、同社の業態が着実に変化していることが鮮明に表れている。売上高を商材別でみるとリユース系と呼ばれるカテゴリーの好調ぶりが際立つ。前年同期比で140.7％となっており、全体の売上が足踏みする中で高い伸びを示した。
