キリン、19年ビール類販売2%増目指す 一番搾りリニューアル
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[東京 9日 ロイター] – キリンビールは9日、2019年のビール類(ビール、発泡酒、新ジャンル)販売について、前年比2.0%増の1億3780万ケース(1ケースは大瓶20本換算)を目指すと発表した。市場全体では同2%程度のマイナス成長を見込んでいるが、今年発売30年目を迎える「一番搾り」など主力ブランドへの集中投資に加え、クラフトビールも強化することで、販売拡大を目指す。
主力の一番搾りは前年比4.1%増を計画。ビール市場全体では同3%程度のマイナス成長を予想しているが、4月上旬にリニューアルすることで、需要を掘り起しを図る。昨年3月に投入した新ジャンル「本麒麟」は同46.8%増と大幅な上積みを見込んでいる。
1台で4種類のクラフトビールが提供できる「タップ・マルシェ」の取扱店も拡大。全国1万3000店(昨年12月末は約7000店)での展開を目指す。
ただ、今年は10月に消費税増税を控えており、外食産業やビール類販売にとっては大きな逆風が吹く。会見した布施孝之社長は「消費者の節約志向や生活防衛意識は依然として高い」と警戒感を示しつつも、「2014年4月の増税時は3月末に大きな駆け込み需要が発生し、4月はその反動があったが、5月まで均してみるとそれほど大きな減少にはならなかった」と述べ、対策によって乗り切れるとの認識を示した。
2018年のビール類販売は前年比5.2%増の1億3510万ケースだった。一番搾りは同2.0%減だったが、本麒麟や4月に発売したRTD(Ready To Drink)ジャンルの「キリン・ザ・ストロング」や「キリン本搾りチューハイ」が大きく伸びた。
ビール類は市場全体では2%程度のマイナス成長だったとみられており、推計通りなら14年連続のマイナスとなる。
(志田義寧)