決算ランキング2023

コスト増が直撃! 上場小売業3 2 3 社を掲載!

上場小売業の2022年度決算は、世界情勢の混乱を背景とした仕入れ価格の上昇、それに伴う値上げラッシュ、電気代をはじめとするエネルギーコスト高騰と外部要因に翻弄された。前年度に巣ごもり需要の恩恵を受けた業態・企業は、その反動減の影響も大きかった。ただ、強い逆風が吹いたなかでも一部の優良企業は過去最高の業績を叩き出しており、企業間の格差が鮮明となっている。22年度の各業態各社の決算はどのような結果だったのかを振り返る。

• ランキングで使用したデータは、2023年4月までの12カ月間に迎えた各社の決算期データ、および本誌調査のデータをもとにした
• 業態表記　SM：食品スーパー、GMS：総合スーパー、CVS：コンビニエンスストア、DgS：ドラッグストア、HC：ホームセンター、DP：百貨店、AP：衣料品専門店、CE：家電量販店、MO：通信販売、SP：AP、CE以外の専門店、EO：外食業
• 国際会計基準（IFRS）を適用している企業については、営業収益は「売上収益」、経常利益は「税引前利益」の数値を使用している。「事業利益」を営業利益として使用している場合もある
• 図表記載の社名は決算発表当時のもの
• 営業収益（売上高）経常利益率、営業収益営業利益率、総資産回転率、売上高総利益率、売上高販管費率、在庫回転率、1人当たり売上高および営業利益、1㎡当たり売上高および営業利益は、各社が公表している決算短信および有価証券報告書の数値をもとに本誌が算出
• 小数点第2位（総資産回転率は小数点第3位）を四捨五入した数値を掲載している
• 上場企業は21年4月に開始する事業年度から「収益認識に関する会計基準」が強制適用となった。適用企業の中には前事業年度との増減率を公表していない企業もある。本特集では、原則として決算短信を中心とした各社の決算資料の表記を使用した。