コロナ明暗上場小売業309 社の最新データを網羅、決算2021ランキング
コロナ禍が直撃した上場小売業の2020年度の決算は、主要8業態のうち4業態が増収・営業増益、4業態が減収・営業減益と、業態によって業績の明暗がくっきりと分かれた。内食需要をとらえた食品スーパーをはじめ好調業態は記録的な好決算となったが、総合スーパー、百貨店など、外出控えや短縮営業の影響を大きく受けた業態は壊滅的な打撃を受けている。かつてないほどの大荒れとなった20年度決算を振り返っていこう。
- ランキングで使用したデータは、2021年4月までの12カ月間に迎えた各社の決算期データ、および本誌調査のデータを基にした
- 業態表記 SM:食品スーパー、GMS:総合スーパー、CVS:コンビニエンスストア、DgS:ドラッグストア、HC:ホームセンター、DP:百貨店、AP:衣料品専門店、CE:家電量販店、MO:通信販売、SP:AP、CE以外の専門店、EO:外食業
- 国際会計基準(IFRS)を適用している企業については、営業収益は「売上収益」、経常利益は「税引前利益」の数値を使用している。一部企業は、「事業利益」を営業利益として使用しているケースもある
- 図表記載の社名は決算発表当時のもの
- 各業態の経営指標ランキング内にある営業収益(売上高)経常利益率、営業収益営業利益率、総資産回転率、売上高総利益率、売上高販管費率、在庫回転率、1人当たり売上高および営業利益、1㎡当たり売上高および営業利益は、
各社が公表している決算短信および有価証券報告書の数値をもとに本誌が算出 - 小数点第2位(総資産回転率、在庫回転率は小数点第3位)を四捨五入した数値を掲載している
- 一部の企業は、2020年度決算から「収益認識に関する会計基準」を適用している。そのため、前事業年度との業績比較などを公表していない企業もあるが、本特集では原則として決算短信をはじめとした各社の決算資料の表記を使用している