コロナ禍が生んだ新取引形態　行き場失う高級魚救うマッチングサービスとは？

平時であれば、「うまい、うまい」と絶賛されて、多くの人の胃袋に収まるはすの高級活魚が、突如、行き場を失った。原因は、新型コロナウイルス感染拡大の影響だ。国や自治体からの飲食店への営業自粛、休業要請に、一般人への外出制限などにより、飲食店を通じて消費されていた高級魚の流通がほとんどストップしてしまったからだ。こうしたなか、食品スーパーも活用すべき、新たな取引形態が誕生した。詳しく解説しよう。

豊洲の活魚取引高は前年の半分以下

　2020年に入ってからの東京卸売市場の活魚類の取引状況を見ると、1月、2月は、数量、金額ともに前年とあまり変わらずに推移していたが、首都圏全体での「週末の不要不急の外出自粛」要請が出された3月に、前年の7割程度に落ち込むと、政府による「緊急事態宣言」が発令された4月には数量で同4割、金額で同3割に激減した。5月に若干回復を見せているものの、前年の5割にも満たない。

　数量、金額ともに前年を大きく下回っていることから、水揚げはあっても買い手がつかない状況ということがわかる。飲食店が営業を自粛していれば、そこに納入している卸売業者も買い付けるわけにはいかないからだ。

　漁獲があっても、買い手がつかず、いくら高級魚といわれる魚種でも暴落してしまえば、漁業従事者にとっては雑魚も同然、死活問題に関わってくる。

　こうしたコロナ禍のなか、飲食店では窮余の策で弁当販売を始めるところや、自力で消費者向けＥＣサイトを立ち上げる養殖事業者も出てきた。なかには、「生産者を救え！」とばかりに、目敏く急場しのぎで産直スタイルの消費者向けＥＣサイトを立ち上げたところもある。

　全国20以上の産地からの直接仕入れ、飲食店向けＥＣサイトを運営するところでは、いち早く、三密対策をほどこしたドライブスルー受け取りの、消費者向けＥＣサイトを立ち上げた。産地救済目的が大きいため魚種を選べないセット商品中心だが、卸価格での販売だから消費者のサイフにもやさしい。

　こうした新型コロナウイルス感染拡大により苦境に陥った人たちを救う試み（自力、他力を問わず）は、メディアによって大きく取り上げられ、それを知った人たちによりＳＮＳの輪も広がった。少なくとも一時的には、生産者や飲食店への大きなエールになったことは間違いないだろう。